ライフスタイルや環境を変化させるための方法
7.健康を決めるために市民ができること

『これからのヘルスリテラシー 健康を決める力』(講談社)
2022/12/8から発売中
健康情報を入手、理解、評価し、意思決定する力であるヘルスリテラシーについて最新の研究をもとに詳しく解説しています。信頼できる情報としてのエビデンスと信頼性の確認方法「かちもない」、自分らしい意思決定の方法「おちたか」と意思決定支援、諸外国との比較、ソーシャルメディア(SNS)の活用方法、新型コロナウイルスへの対応など。
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1.健康に影響する個人の行動と環境
人のあらゆる行動は、良くも悪くも、直接的にも間接的にも健康に影響しています。がん、心臓病、脳卒中、糖尿病、喘息などの慢性疾患とよばれる病気は、全死亡数において高い割合を占めています。そして、これらは高額な医療費や労働力の損失を招いています。慢性疾患ではそれらが発生する確率を高める要因をリスクファクターと呼んでいます。私たちの健康を決定しているものは何でしょうか。現在の主な死亡原因となっている病気は、がん、心臓病、脳卒中で、この3つで死亡する人の6割以上を占めています。これらを含めて、死亡に関連している要因、リスクファクター(危険因子)は何でしょうか。次の図を見てください。アメリカとカナダでの生存年数(75歳まで)に影響を与えている4つの要因が描かれているグラフです。

これらの半分を占めるのは、喫煙、運動不足、飲酒、過食、ストレスへの対処などの健康に関連した行動で、ライフスタイルとか生活習慣と呼べるものが多く含まれています。そのため、日本ではこれらの慢性疾患を生活習慣病と呼ぶようになりました。また、検診や自覚症状による受診行動は早期発見・早期治療につながります。さらに、病気になった場合の服薬や手術、化学療法、食事・運動療法などの治療法の選択や実施といった行動もその後の治癒や再発などの経過に影響しています。
次に多くを占めるのは遺伝と環境です。遺伝には、先天的な病気や自然流産などが含まれています。これらは、遺伝子治療などの進歩があるとはいえ、我々の力ではなかなか変えることは難しいのが現状です。
環境はどうでしょうか。環境にはおもに3つがあります。食品や空気、水、薬品、騒音、ごみ、下水などの物質的な環境、感染症や様々な病気と関係のある微生物などの生物学的な環境、過密と過疎、急速な社会変化、疎外とストレス、利己主義、他者への無関心などの社会的な環境です。これらは、個人ではなかなか変えにくいものですが、社会で力を合わせれば変えられる可能性を持つものです。そして、それを可能にするのは一人ひとりの意識と行動になります。その意味では、これも行動が重要だということです。
最後は保健医療です。これは、医療に関わる人たちによってより適切なものへと変えていかなくてはなりません。しかし、そこにはその利用者である多くの市民や患者の力も必要です。医療者に対する直接の態度や行動も、法律や制度に関わる投票行動や社会活動もそれらに影響を及ぼすことができるでしょう。こうしてみると、私たちの行動が健康を大きく左右していることがわかります。
2.行動の根拠となるエビデンスと疫学
このような図を描くためには、行動と健康に関連があり、因果関係があることを証明しなくてはなりません。それを専門としている学問領域は、疫学です。それによって、その関連の根拠すなわちエビデンスが生み出されています。保健医療の専門家はそれを情報や知識として普及させ、リスクのある人には行動を変えるように促すわけです。そのための世界的な健康政策がヘルスコミュニケーションといってよいでしょう。健康のプロモーション(普及、推進)活動です。プロモーション活動というのは、コミュニケーション活動であって、健康に影響を与える要因への意識や関心を高めて、それを変えることを促進するメッセージを送ることです。そのとき、個人の力だけでは生活や環境を変えることは難しいということが問題になります。喫煙などの習慣化している生活は、無意識に自動的に行われるので、周囲からの支援がないと行いにくいものです。そのため、ヘルスコミュニケーション活動では、行動を変えられるような支援的な(サポーティブな)環境をつくることが強調されています。これは、言い換えると社会のありかたを健康的なものに変化させようというものでもあります。さらにいえば、何もわざわざ努力しなくても、子供の頃から自然と健康な行動を習慣として身に付けて行く社会をつくればよいと思います。
しかし、専門家がエビデンスを紹介したとしても、全員が行動を変えているわけではありません。確かに一般の人々の知識は、科学的な根拠についての情報の影響を受けています。しかし、それとは別に自分や周囲の人の経験も強く影響しています。一人ひとりはその経験をとおして健康と病気がどのようなものかについて学習しています。
そこには、専門家に対する信頼もあれば、批判的な眼もあるでしょう。健康の大切さを実感することもあれば、それがあたかも義務のように強制されることへの反発を感じる人もいます。健康に対する自己責任の部分と、企業や行政の責任の部分もあります。その人の育ってきた環境もあれば、時代の雰囲気や世間の風潮など様々なものに影響を受けています。そして、その中では、それぞれ人がそれぞれのの疫学、すなわち病気の原因に対する考え方を持っているといえるでしょう。
3.健康と関連している行動の種類
それでは、人々の行動で健康と関連していると考えられる行動にはどのようなものがあるでしょうか。これは保健行動とも呼ばれます。その種類についてあげてみます。様々なものが考えられています。1)予防行動
自分が健康と思っているあいだに、人々が健康のためにしている行動は、主に病気を予防目的の行動になります。具体的には(1)睡眠時間(2)食習慣(3)体重管理(4)身体活動(5)飲酒(6)禁煙(7)シートベルト・ヘルメット着用・安全運転(8)職場の健康と安全の規則の順守(9)予防接種(10)定期検診(11)ストレスマネジメント(12)安全な性行動、などです。しかし、予防にとどまらず、より高い健康レベル、その最高レベルを目指しての行動(ウェルネス行動などと呼ばれます)も考えることができます。2)リスク対処行動
また、とくに病気はなくても、健康診断などにより、血圧、血糖値、コレステロール、肥満、喫煙などについての病気になるリスクについて指摘されます。心臓病や脳卒中、糖尿病などの慢性疾患が無自覚で進行しやすいので、常にリスクを監視しておく方法がとれられています。それゆえに、そのようなリスクそのものが、病気と扱われる傾向まで出てきていますが、それにどう対処するかです。そのリスク対処行動がその後の健康状態に影響します。具体的には上であげたような予防行動と同様ですが、動機づけが変わってきます。3)病気行動
病気行動とは、聞きなれない言葉かもしれませんが、自分が病気ではないかと疑いはじめたときにとる行動です。心身の症状をどのように受け止め、どのような援助を求めて行動するかです。このとき、すべての人が医師を受診するとは限りません。国内外の調査では、多くの人は何もしないか、市販薬や代替的とか相補的と言われる療法、いわゆる民間療法を利用していると指摘されています。また、重篤な人ほど受診せず、軽微な人ほど受診するという場合もあり、医師にとっては必要のない受診は望まない反面、素人判断をしないで専門的な判断を仰いでほしいというジレンマがあります。さらに、医学的には同じ症状や病気であっても、社会や文化によって、受け止め方が異なっています。例えば、同じ病気でも社会的に孤立するものと捉えれば受診や診断を敬遠する要因になりますし、社会的義務からの解放と捉えれば、診断書はその証明書となり、病気を受け入れやすくなります。
4)病者役割行動
医師に病気と診断されたり、それ以外でも病気と指摘された人、または自分でそう判断している人がする行動のことを病者役割行動または患者役割行動といいます。医師の処方などを受け入れるかどうか、行動を制限したり、家庭や仕事での役割を制限したりするかです。さらに、回復のためにリハビリなどを行うかもそうです。どのような治療でも不確実性を持つものですから、病気の社会生活への影響、薬の有害作用(副作用)、治療方法の失敗や再発のリスク、医療ミスや医療事故のリスクなどの情報も考慮しつつ、意思決定する必要があります。5)妊娠・出産・子育てにおける健康関連行動
妊娠・出産に至る行動や、責任を負っている胎児や子供の健康を確保、維持、向上させるために行われるさまざまな行動です。6)健康関連の社会活動
個人や組織で、保健医療のありかた、環境の影響など、多くの人の健康に影響を与える社会のありかたを変えるような活動への参加です。法律の改正を訴えたり、財政的な支援を獲得したり、政治的な活動など幅広いものが含まれます。4.行動を左右している個人の意識
このような健康に関連した行動は、すべての人が健康にとって必ずしも望ましいかたちになっているわけではありません。どうしてでしょうか。これらの行動に影響を与えている人の特徴を調べた研究があります。順番に紹介していきましょう。1)行動への期待と価値=ヘルスビリーフモデルの4つの信念
健康教育でもっとも古くから知られているものに、アメリカで開発されたヘルスビリーフモデル(保健信念モデル)があります。予防接種、受診行動、食事制限、禁煙などの多くの行動の予測に使われてきています。そこでは、つぎの4つの信念が重要と考えます。(1)問題の起こりやすさ
自分がある病気(例えば、心臓病、糖尿病、感染症など)になりやすいとか、すでに病気にかかっている人にとっては、重症化したり、合併症が出たり、再発したりなど何らかの問題などの発生のしやすさについての認識になります。例えば、世間である病気などの健康問題が増えているといつも報道されていたり、家族がなったからとか、自分が太っているからとか、何らかの思い当たる要因があるとより高くなるでしょう。(2)問題の重大性
自分が病気にかかったり、問題が発生したらどのくらい重大なことになると思う程度です。かかったら治らないとか、苦痛が待っているとか、お金がたいそうかかるなどです。これは結果に対する「価値」についての意識ともいえます。これは上の「問題の起こりやすさ」と合わせて考えると、「確率」×「価値」で、「リスク」の定義と一致します。この2つで、健康問題へのリスク認識になっています。それが強くなれば、リスクを避けるような行動をとるだろうという考え方です。ヘルスビリーフモデルはこのように、「確率」と「価値」という期待価値理論に基づいています。言い換えると、「現在」とっている行動によっておこる結果への期待と価値でもあります。
(3)行動の利益(効果)
病気を予防するためにすすめられた行動が、利益をもたらすか、効果があるのか、実際に病気になるリスクを減らせると思う程度です。例えば、肥満を解消したら、ほんとうに心臓病にならなくて済むのか、年を取ってから禁煙してもリスクを減らせるのか(減らせます)などです。これは、行動に対するいいことが起こるだろうという結果への期待と価値になっています。(4)行動の障害(バリア)
病気を予防するためにすすめられた行動を実施することに伴って、損失や障害(バリア)が生じると思う程度です。例えば、ダイエットで飲食の楽しみがなくなるとか、人付き合いがしにくくなるというようなものです。これは、利益の反対で、よくないことが起こるだろうという結果への期待と価値です。これら2つは、上の2つが「現在」の行動の結果に対する意識であったのと比べると、それをやめて「新しい」行動をとった結果にたいする意識であるとも言えます。「現在」の行動を改め、「新しい」行動を採用した方が、利益が大きいかどうかという判断です。この4つの信念で、どれが最も行動に影響しやすいと思うでしょうか。病気や予防行動にもよるのですが、全体としては行動の障害であることが知られています。したがって、リスクや新しい行動のメリットばかり強調しても、実際の行動を妨げているものがあると行動しにくいので、それを取り除くことが重要であることがわかります。たとえば、検診にいくかどうかは、めんどうかどうかが一番影響していたという研究もあります。
この4つの信念は、予防的な保健行動や健康管理のための健康教育のプログラムを計画、実施するには欠かせず考慮しなくてはならない基本です。
2)行動に対する自己効力感=自信
つぎにあげるのは、自己効力感(セルフエフィカシー、self-efficacy)です。これは、いくらある行動に対する意欲があっても、それが実行できるという自信です。実行に移すには自信が持てないと難しいことが知られています。毎朝のジョギングを始めるにも、それができる能力が自分にあるかです。いつも寝坊しているならできるでしょうか、運動がもともと好きでないなら自信が持てるでしょうか。自信が持てないと、能力がないのだと思い、実際にやってみようと思わなくなるで、さらに自信がつくチャンスまで失ってしまいます。実際に能力がなくても、思い込みでもよく、それが実際のチャレンジを持続させ、成功に結び付くというものです。では自信が持てない場合は、どうすればよいのでしょうか。自己効力感を提唱したバンデューラは主に次の2つで学習されていくと述べています。
(1) ごほうび、報酬
難しかった、あるいは怖かった課題について成功した経験を通して、喜びやごほうびを得て自信がついていくものです。インセンティブと言ってもよいでしょう。そのためには、成功する見込みのある目標を立てることです。目標が高すぎる場合は、それを低くして、少しずつでも達成する喜びが、自信に変わります。10kg減量などと大きな目標でなく、1kgなど実現できる量にすることが必要でしょう。それでももちろん、長期的な目標に達するまでには短期的に見れば失敗もあるでしょうが、それに耐える力が必要です。(2)観察学習、モデリング
他の人々を観察して学習するものです。それは、モデルとなって、自分がどうすればよいかをおしえてくれます。タバコをやめようと思っているけど、友人が苦労しているのをみて自分もそうなると思う人は止められないでしょう。そうではなく、逆にうまくいったモデルを見れば自分の期待を高めることができます。とくに年齢や性別など、自分と似ている人がモデルになるとよいでしょう。また、自己効力感そのものが、周囲の環境との相互作用で決まるものでもあります。例えば、職場で周りが誰もたばこを吸っていなければ、禁煙の自己効力感は高くなりますし、みんながヘビースモーカーなら低くなるでしょう。このように、周囲の人々との相互作用や影響によって、自己効力感が変化して行動に影響するという考え方は、社会認知理論として知られています。個人の行動を見るときは周囲の行動がどうのような状況なのか注意してみておく必要があります。
3)行動しようという意図
これまで見てきたように、病気のリスクを避けるために、すすめられた行動がいいことは、よくわかっていて、それを実行する自信があるとひとは行動するでしょうか。禁煙なんていつでもできるんだよ、ダイエットだってやればできるんだからと思っている人はいるでしょう。でも実際にはなぜしないのでしょうか。意図的に実行するわけでなく、計画的に実行時期について意思決定していないからです。いつでもできるなら明日からできないといけないのですが、そうと決められないからです。したがって、そこではいつ実行するのかの意図がなくてはなりません。それが実際の行動へのあと一歩を規定しているのです。これはアイゼンとフィシュバインという2人が考えた計画行動理論(プランドビヘイビア理論)というもので強調されているものです。
4)主観的規範=他者に対する期待と価値
また、自分でいくらその行動が必要で大事だと思っていても、それだけで人は行動するでしょうか。もしかすると、家族や同僚、友人などがよく思わないのではないか、もしくは、それが達成するのが難しそうなことだとすると、周囲の協力がないと難しそうだけど、果たしてそれが得られそうかと考えるでしょう。すなわち、私たちは周囲の自分にとって重要な人の意見や考え方に影響されているので、自分の方向性と一致しているかどうか考えるわけです。そのような周囲の人が自分にそうしてほしい、そうなってほしい、サポートしたいと思っているかどうかについての意識を主観的規範あるいは主観的社会規範と呼んでいます。これは言い換えれば、周囲の人が自分の行動に賛成したりサポートしてくれるという期待と価値に対する意識です。これもアイゼンとフィシュバインによる計画行動理論で主張されたもので、自分の行動しようと思う気持ちだけでなく、それが周りから自分に求められていることなのかという気持ちと結びついてこそ人は、実行しようと決めるのだという考え方です。この理論もやはり、予防接種、喫煙、検診受診、運動、アルコール、薬物依存、家族計画など幅広い保健行動の予測で実績をあげてきています。
以上をまとめると次のような図になります。

5.意識の変化の段階(時期)
行動に影響する個人の意識の種類については、上でのべたもので終わりなのですが、最後は、行動しようという意図の時期の問題です。どんな行動の変化でも、まずそうした方がいいということを知らないか、知っていても本当に自分にあてはまることなのかに気づいてないところから始まります。そのほとんど関心がない時期(無関心期)から、自分のためになるのだということに気づき(関心期)、実行するにはどうしたらできるかを考え(準備期)、変化を開始したら、自分へのごほうびを考えて自信をつけるようにし(行動期)、行動がもとにもどらないようにしている(維持期)という5つの時期を経るという考え方です。次の表の通りです。

これは、プロチャスカとディクレメンテ(Prochaska & DiClemente, 1983)が作ったもので、変化のステージモデルと呼ばれるものです。時間という次元を考えているもので、変化は時間を伴うことに注目しています。人が今どの時期にあるのか、例えば、禁煙なら、やめる気があるのかないのか、いつ始めるのか、始めたのか、どれだけたつのかによって介入方法すなわりサポートする方法が違うというものです。
6.行動を左右している社会的なネットワーク
これまで見てきたように、行動が個人の意識によって影響を受けている部分もありますが、主観的規範や自己効力感への影響要因で示されたように、周囲の影響、社会の影響は少なくありません。そのなかで最近注目されているのは社会的ネットワーク、人と人とのつながりです。ハーバード大学の医療社会学者クリスタキスは、友人の友人の友人の体重が増えると、その人の体重も増え、友人の友人の友人がタバコをやめると、その人もいつのまにか禁煙しているということを明らかにしました。まるで伝染するかのように、健康に関する行動が伝わっているというのです。また、幸福といったポジティブな感情のほうが、ネガティブな感情よりも早く伝わるといいます。これは、ポジティブなものが私たちの社会の団結力をつくるからだといいます。したがって、人々が、禁煙や減量など、少しでも健康になることで幸せをえようとすれば、自分は友人に、友人は自分に、それだけではなく、その友人の友人にまで影響するということです。そうすると、なるべく多くの人がより健康になることが、全体として健康になるということです。自分が健康になるための努力は自分のためだけではないし、家族や友人の健康を支援することは、自分のみならず、社会全体に影響するということになります。
このように、人々の行動が集団で形成されているという視点も重要です。これについては、ヘルスコミュニケーションの考え方の中心にあるものでもあります。
(中山和弘)
参考文献
・Karen Glanz, Frances Marcus Lewis, Barbara K. Rimer(曽根智史ら訳)『健康行動と健康教育:理論,研究,実践』,医学書院,2006.
・松本千明『医療・保健スタッフのための 健康行動理論の基礎』,医歯薬出版、2002
・Karen Glanz, Barbara K. Rimer, Sharyn M. Su: Theory at a Glance: A Guide for Health Promotion Practice. National Cancer Institute, 2005. PDFファイル
・ニコラス・A・クリスタキス、ジェイムズ・H・ファウラー『つながり 社会的ネットワークの驚くべき力』,講談社,2010.
これは面白い。
コメント
とん汁 2011年5月20日04:22
井上 均 2011年5月25日22:13
トリコ 2011年5月29日10:39
ましゃしゃ 2011年6月 9日00:06
うー 2011年6月11日15:30
さくらんぼ 2011年6月19日19:49
okawari 2011年6月19日22:36
ゆう 2011年6月20日02:32
ゆう 2011年6月20日19:29
わたる 2011年8月26日11:25
りんご 2013年3月29日16:50