1.健康のためには情報に基づく意思決定を

日本人のヘルスリテラシーは低い

1.健康のためには情報に基づく意思決定を

mixiチェック

日本人のヘルスリテラシー

 国際的に注目されるヘルスリテラシーですが、日本人のヘルスリテラシーは他の国と比べて、高いのでしょうか、低いのでしょうか。それを知るために、ヨーロッパとの比較をした調査があります[1]。

 ヨーロッパでは、一般住民を対象とした、個人の能力だけでなく、日常生活の様々な場面においてヘルスリテラシーがないと困難な状況について測定できる包括的で多様な内容を含む尺度が開発されました。それがヨーロッパヘルスリテラシー調査質問紙(European Health Literacy Survey Questionnaire 、HLS-EU-Q47)です。ヘルスリテラシーの測定尺度のところで包括的な尺度の1つとして紹介しています。

 これは、健康情報の「入手」「理解」「評価」「活用」という4つの能力を「ヘルスケア(病気や症状があるとき、医療の利用場面など)」「疾病予防(予防接種や検診受診、疾病予防行動など)」「ヘルスプロモーション(生活環境を評価したり健康のための活動に参加するなど)」の3領域で測定するものです。4つの能力で3つの領域なので、12の次元にわたって測定します。そのために用意されている質問項目は47になります。例えば、「喫煙、運動不足、お酒の飲みすぎなどの生活習慣が健康に悪いと理解するのは」に対して「とても簡単」「やや簡単」「やや難しい」「とても難しい」という選択肢で回答するものです。難しいか簡単かをたずねるものですが、それは個人の能力だけでなくて、それを実行することが困難な状況や環境、その中でそれをどれだけ強く求められるかを反映するものとしています。

ヨーロッパとの比較

 HLS-EU-Q47は10か国以上で翻訳されていますが、ここでは、日本語訳して調査した結果を紹介します[1]。EUの8か国(オーストリア、ブルガリア、ドイツ、ギリシャ、アイルランド、オランダ、ポーランド、スペイン)との比較から、日本での一般住民のヘルスリテラシーの状況を見てみます。HLS-EU-Q47を日本語訳し、調査会社にモニター登録している(約250万人)全国の人の中から、20~69歳の男女を対象に、国勢調査の地域別性年齢階級別構成割合を基に人数を割付けて、2014年3月にウェブ調査を実施し、有効回答を1054名から得ています。

 その結果、47項目で「難しい」(「やや難しい」+「とても難しい」)と回答した割合は、EU8か国(8102人)の平均よりも全項目で高く、その差は最小値3.2%、最大値51.5%で、平均値は21.8%でした。総得点(50点満点に変換)の平均値は、EUが33.8、日本は25.3で、8点ほどの差がありました。ヘルスリテラシーを「不足(0-33点)」に分類した割合は、EUでは47.6%(最も低いオランダは28.6%、最も高いブルガリアは62.1%)で、日本では85.4%でした。全体としてEUよりヘルスリテラシーが低いことがわかります。

 次にあげた表は、すべての項目について「難しい」と回答した割合(「とても難しい」と「やや難しい」を合わせた割合)について、EU8か国全体と最もヘルスリテラシーが高かったオランダとを比較したものです。全体として、差が大きかったものは「ヘルスケア」全般と「疾病予防」「ヘルスプロモーション」における「評価」「活用」でした。



表 ヘルスリテラシーの全質問項目での「難しい」の割合(%)-日本とEU・オランダの比較
  項目 日本 EU オランダ
ヘルスケア
入手
気になる病気の症状に関する情報を見つけるのは 46.1 22.8 7.5
気になる病気の治療に関する情報を見つけるのは 53.3 26.9 12.3
急病時の対処方法を知るのは 60.9 21.8 13.4
病気になった時、専門家(医師、薬剤師、心理士など)に相談できるところを見つけるのは 63.4 11.9 4.7
ヘルスケア
理解
医師から言われたことを理解するのは 44.0 15.3 8.9
薬についている説明書を理解するのは 40.8 28.0 13.1
急病時に対処方法を理解するのは 63.5 21.7 16.2
処方された薬の服用方法について、医師や薬剤師の指示を理解するのは 25.6 6.5 2.1
ヘルスケア
評価
医師から得た情報がどのように自分に当てはまるかを判断するのは 46.7 18.0 10.0
治療法が複数ある時、それぞれの長所と短所を判断するのは 70.6 42.6 30.9
別の医師からセカンド・オピニオン(主治医以外の医師の意見)を得る必要があるかどうかを判断するのは 73.0 38.6 44.0
メディア(テレビ、インターネット、その他のメディア)から得た病気に関する情報が信頼できるかどうかを判断するのは 73.2 49.7 47.4
ヘルスケア
活用
自分の病気に関する意思決定をする際に、医師から得た情報を用いるのは 49.3 23.1 19.2
薬の服用に関する指示に従うのは 16.8 6.8 3.2
緊急時に救急車を呼ぶのは 36.8 8.8 4.7
医師や薬剤師の指示に従うのは 15.5 5.6 2.7
疾病予防
入手
喫煙、運動不足、お酒の飲み過ぎなど不健康な生活習慣を改善する方法に関する情報を見つけるのは 28.3 14.7 2.8
ストレスや抑うつなどの心の健康問題への対処方法に関する情報を見つけるのは 52.9 33.5 22.0
受けなくてはならない予防接種や検診(乳房検査、血糖検査、血圧)に関する情報を見つけるのは 40.1 24.0 11.6
太りすぎ、高血圧、高コレステロールなどの予防法や対処法に関する情報を見つけるのは 34.7 18.1 6.3
疾病予防
理解
喫煙、運動不足、お酒の飲み過ぎなどの生活習慣が健康に悪いと理解するのは 15.9 10.3 1.8
予防接種が必要な理由を理解するのは 21.7 16.6 4.8
検診(乳房検査、血糖検査、血圧)が必要な理由を理解するのは 19.2 10.4 3.7
疾病予防
評価
喫煙、運動不足、お酒の飲み過ぎなどは健康に悪いといわれているが、その信頼性を判断するのは 25.8 14.4 9.2
検査のために、いつ受診すべきかを判断するのは 53.2 16.3 20.9
どの予防接種が必要かを判断するのは 57.0 32.7 23.2
必要な検診(乳房検査、血糖検査、血圧)の種類を判断するのは 52.8 25.1 23.2
メディア(テレビ、インターネット、その他のメディア)から得た健康リスク(危険性)の情報が信頼できるかどうかを判断するのは 64.2 42.1 44.9
疾病予防
活用
インフルエンザの予防接種を受けるべきかどうかを決めるのは 35.9 26.2 15.1
家族や友人のアドバイスをもとに、病気から身を守る方法を決めるのは 48.5 22.2 30.5
メディア(新聞、ちらし、インターネット、その他のメディア)から得た情報をもとに、病気から身を守る方法を決めるのは 52.1 36.9 38.7
ヘルスプロモーション
入手
運動、健康食品、栄養などの健康的な活動に関する情報を見つけるのは 29.9 14.3 2.8
心を豊かにする活動(瞑想[座禅・ヨガ]、運動、ウォーキング、ピラティスなど)について知るのは 27.3 22.6 13.6
より健康的な近隣環境にする方法(騒音や汚染を減らす、緑地やレジャー施設をつくるなど)に関する情報を見つけるのは 47.9 40.3 45.1
健康に影響を与える可能性のある政策の変化(法律制定、新しい検診、政権交代、医療改革など)について知るのは 63.1 53.2 55.7
職場の健康増進のための取り組みについて知るのは 38.0 34.8 21.2
ヘルスプロモーション
理解
健康に関する家族や友人のアドバイスを理解するのは 30.5 13.0 13.3
食品パッケージに書かれている情報を理解するのは 41.8 36.2 30.1
健康になるためのメディア(インターネット、新聞、雑誌)情報を理解するのは 33.6 23.3 13.6
心の健康を維持する方法に関する情報を理解するのは 49.3 26.1 17.3
ヘルスプロモーション
評価
住んでいる場所(地域、近隣)がどのように健康と充実感に影響を与えているかを判断するのは 61.8 24.6 28.8
住宅環境が健康維持にどのように役立つかを判断するのは 58.9 19.5 16.9
どの生活習慣(飲酒、食生活、運動など)が自分の健康に関係しているかを判断するのは 45.5 12.6 5.4
ヘルスプロモーション
活用
健康改善のための意思決定をするのは 50.7 21.7 21.1
 参加したいときに、スポーツクラブや運動の教室に参加するのは 56.4 24.1 10.4
健康と充実感に影響を与えている生活環境(飲酒、食生活、運動など)を変えるのは 63.6 25.5 19.6
健康と充実感を向上させる地域活動に参加するのは 64.6 38.9 45.7

さらにアジアとの比較

 

 ヘルスリテラシーの測定尺度HLS-EU-Q47は、日本だけでなく他のアジアの国でも翻訳されて、同様な調査が実施されています[2]。結果をみると、平均点(50点満点)では台湾が34.4と最も高く、次いでマレーシア32.9、カザフスタン31.6、インドネシア31.4、ミャンマー31.3、ベトナム29.6となっていて、どの国も日本の25.3より高くなっていました。EUの8か国も含めて国別に平均点を比較したものが、次のグラフです。日本の値が低いことがよくわかります。


国別のヘルスリテラシーの平均点
 

 なお、この比較で注意しなければならない点があります。日本の調査では、他の国の調査と異なる点があります。対象者については、EUと台湾では、全国(台湾以外のアジアの国では主要な都市や地域が選ばれています)でサンプリングが行われていますが、日本ではウェブの調査のモニター登録者に限定されています。そのため、対象者の特徴について、国勢調査の結果(性、年齢、収入、職業、学歴、暮らし向き)と比較して大きな偏りがないことは確認しましたが、インターネットをあまり利用していない人は含まれていません。このことは全体としてヘルスリテラシーを高めている可能性がある反面、インターネットの健康情報を使いこなすことの難しさを実感している人が含まれている可能性もあります。それでも、日本の調査では同時に「伝達的・批判的ヘルスリテラシー尺度 (CCHL、5項目)」を測定しているので、同じ尺度を測定した他の2000人規模の全国サンプリングの調査での値と比較したところ大きな差は見られませんでした(いずれも未公開)。

 

 また、日本だけがウェブ上の自記式の質問紙を用いています。他の国は、質問紙を用いた面接(Face-to-face)による調査です。面接調査では、対象者が社会的に望ましい回答をしやすくなることが知られていますので、他の国との差はもう少し小さい可能性があります。しかし、「入手」や「理解」に関する項目では、ほとんど差がない項目がありますし、それだけですべての差を説明できることはないと考えられます。

日本でヘルスリテラシーが低いと考えられる背景

家庭医とプライマリ・ケア

 日本とヨーロッパとの比較で最も差が大きかったのは「病気になった時、専門家(医師、薬剤師、心理士など)に相談できるところを見つけるのは」で、日本では6割が難しいと回答したのに対してEUでは1割と差が開きました。

 その背景にあるのは、日本のプライマリ・ケア(身近にあって何でも相談できるケア)の不十分さがあります。これは2011年に国民皆保険50周年で企画された世界的な医学雑誌『ランセット』の日本特集号でも指摘されていることです[3]。プライマリ・ケアとは、米国国立科学アカデミーの定義では、「患者の抱える問題の大部分に対処でき、かつ継続的なパートナーシップを築き、家族及び地域という枠組みの中で責任を持って診療する臨床医によって提供される、総合性と受診のしやすさを特徴とするヘルスケアサービスである」とされています。日本プライマリ・ケア連合学会は、この定義を引用しながら、「国民のあらゆる健康上の問題、疾病に対し、総合的・継続的、そして全人的に対応する地域の保健医療福祉機能と考えられる」と述べています[3]。

 しかし、日本の医師の大部分は、これらを行えるプライマリ・ケア医あるいは家庭医とはいえないといいます[3]。その訓練を十分に受けた医師が不足していて、2015年9月30日時点で日本プライマリ・ケア連合会が認定する家庭医療専門医は512名[3]です。日本の医師数約30万人のほんの1部です。ヨーロッパでは医師の約3分の1が家庭医(オランダでは40%)である状況とは大きく違います(ちなみに台湾も早くから家庭医の養成を行っている国です)。これは2004 年まで,養成する教育制度は存在していなかったからです。そのためプライマリ・ケアのレベルで十分診療可能な疾病でも,大きな病院を受診することがおこっています。患者にとっては,どの医師の診療でも自由に受けられるといった状況ですが、どこで受診したらよいのかという明確な情報がないため、受診先に迷うことがしばしばあります。ヨーロッパでは、家庭医制度が普及していて、地域の家庭医にまず受診することになっている国が多いので、そのようなことは少ないわけです。

 「医師から言われたことを理解するのは」で難しい割合が多いことは、プライマリ・ケアの特徴を表す理念のなかにある『充分な説明の中で受療者との意思疎通を行うこと』[4]の教育が不十分であるためだと推察されます。さらに、ヨーロッパでの家庭医は、予防のための健康教育を行う役割もあるため、地域住民のヘルスリテラシーの向上に寄与していることが考えられます。「疾病予防」や「ヘルスプロモーション」の項目でも差が大きかったのは「判断する」という言葉が入ったもので、これは「入手」「理解」「評価」「活用」の4つの能力のうちの「評価」に該当していて、健康に関する知識について十分教育を受けていないと難しいものです。さらに、「ヘルスプロモーション」では、「評価」のみならず、「生活環境を変える」「運動教室に参加する」「地域活動」に参加するも大きな差があります。ヨーロッパでは、家庭医制度を含めたヘルスプロモーションや地域包括ケアの先進国であり、地域で健康や生活の質の向上のための活動に参加しやすい環境を作り上げてきているためだと推察されます。

ヘルスリテラシーが高いオランダの特徴

 ヨーロッパの調査では、なかでもヘルスリテラシーが高い国は、オランダでした。オランダは、家庭医や訪問看護師によるプライマリ・ケア(初期包括ケア)が充実している国でもあります。日本の介護保険法が、ドイツの介護保険を参考にしたといわれていますが、ドイツはオランダを参考にしたと言われています。オランダが、先進的であることは、国の特徴そのものとして語られる機会もありますが、サービスの利用者の選択を自由にし、サービスの提供者の競争を促進するという考え方です[5]。選択肢から自由に選べるためには、本来、情報を入手し、理解して、意思決定する力であるヘルスリテラシーが求められます。サービス利用者の権利を確立するために、選択のための情報を与える試みが営々と行われているといいます。情報公開度については、世界でトップクラスの国です。

 また、オランダには、地域看護師が起業して急速に広がり、いまや世界的な成功事例とみなされる在宅ケアの組織ビュートゾルフがあります[6]。創業者によると、その根底には「自分の人生のなかで起きるいろいろなことについて自分で判断して決定できれば、自分の人生に自ら影響を与えられるし、より幸せな人生を送ることができる」という信念があるといいます。意思決定できることが幸せにつながるということです。さらに、学校教育の段階から、建設的に議論して意思決定する習慣を学ぶことがあげられ、やはり意思決定できることを重視していることがわかります[7]。

健康情報とメディアリテラシー

 情報についていえば、日本の調査での項目の中で、「気になる病気の治療に関する情報を見つけるのは」「気になる病気の症状に関する情報を見つけるのは」「メディア(テレビ、インターネット、その他のメディア)から得た健康リスク(危険性)の情報を信頼できるかどうかを判断するのは」で難しいという割合でも差が大きくなっていました。これらからは、インターネットを含めた情報の入手先の問題が指摘できます。市民向けの健康情報を豊富に収集したサイト、メドラインプラス(MedlinePlus)のようなわかりやすく信頼できる総合的なサイトが不足していることは保健医療の専門家に求められることのなかの「わかりやすい健康情報サイト」のところで述べてあります。

 日本の健康科学・医学系の論文を無料で検索できないという問題もあります。世界で出版されている論文は、アメリカ国立医学図書館がPubMedというサイトで、無料で論文のデータベースを検索できるようにしていて、要約を読むこともできるし、無料で公開されている論文ならすぐに読むこともできます。しかし、日本語で書かれた論文の多くは検索対象外になっています。日本では、それらの論文のデータベースは、医学中央雑誌刊行会というNPOが作成していて、個人や組織で契約して料金を支払う必要があり、誰もが無料で検索して要約を読むというわけにはいかないのが現状です。これらのことが数値に反映されていることが予想されます。

 また、メディアリテラシーの問題が指摘できます。新聞やテレビなどマスメディアの情報を理解・活用できる力が必要です。とくに、日本人は、新聞・雑誌やテレビへの信頼が非常に高く、信頼できると思っている人のほうが多数派です。ところが、欧米先進国では全く逆で、信頼できないとする人のほうが上回っています[8]。日本では、自分で考えるよりも、頼ることができる情報が求められているように思われます。とくに、これらのいわゆるオールドメディア上での医師らの発言は、高い信頼を得がちであると思われます。これらも批判的に見る必要がある中で、鵜呑みにすることには問題があります。

 さらに、オールドメディアに対して、インターネットというニューメディアに対する信頼では、日本人は他の国ほど信頼していません[9]。インターネットは、誰でも多くの人が参加できるメディアで、特定の権力にコントロールされにくく、基本的に助け合いの精神で作られているメディアであるにもかかわらずです。この背景には、オールドメディアがニューメディアにまつわる事件や被害などのニュースを多く流していて、その影響を受けていることが指摘されています[10]。これらは年齢によって、違いがあるものの、メディアに対して批判的である姿勢は重要です。企業や政治団体などの組織がスポンサーにあること、記事を書いている人のフィルターを通して情報が伝達されていることを意識化することが求められるでしょう。

子供のころからの健康教育

 学校における保健教育において、自分で意思決定する力を身に付けるスキルを身に付けられているかどうかがあります。ヘルスリテラシーの育成や向上において、教育は最も重要です。海外の学校でのヘルスリテラシー教育については、子どものころからからだと健康を学ぼうのところで述べています。海外では早い時期から計画的に、健康やからだ、意思決定などヘルスリテラシーを身に付ける教育に取り組んでいます。

 日本でも、読み書きのリテラシーと同様に、早い時期から生涯を通じたヘルスリテラシー教育の仕組みづくりが望まれます。日本の中学生を対象とした研究では、ヘルスリテラシーや保健分野での批判的な思考力は、部分的には親や教師の影響も示唆されるが、全体としては自然に身に付くものではなく、そのための教育の機会が必要であると報告されています[11]。その必要性から具体的な提案もされつつあり[12]、ヘルスリテラシーを考慮した保健教育の介入と評価の研究が増えることが望まれます。

(中山和弘)(公開日2016年9月22日)


文献

1)Nakayama K, et al. Comprehensive health literacy in Japan is lower than in Europe: a validated Japanese-language assessment of health literacy. BMC Public Health. 2015 May 23;15:505  

2)Duong TV, Aringazina A, Baisunova G, Nurjanah, Pham TV, Pham KM, Truong TQ, Nguyen KT, Oo WM, Mohamad E, Su TT, Huang HL, Sørensen K, Pelikan JM, Van den Broucke S, Chang PW. Measuring health literacy in Asia: Validation of the HLS-EU-Q47 survey tool in six Asian countries. J Epidemiol. 2017 Feb;27(2):80-86.

3)日本国際交流センター:『ランセット』日本特集号:国民皆保険達成から50年.  http://www.jcie.or.jp/japan/csc/ghhs/lancetjapan/ 

4)日本プライマリ・ケア連合学会 http://www.primary-care.or.jp/ 

5)大森正博「オランダの介護保障制度」『レファレンス』国立国会図書館、2011年6月号.  http://www.ndl.go.jp/jp/diet/publication/refer/pdf/072503.pdf

6)堀田聰子:持続可能な「私たちの」まちづくり オランダを手がかりに.http://www.kaigodanshi.jp/study/03/

7)子どもの幸福度世界一! オランダの学校教育レポート 世界一子どもがしあわせな国の子どもをしあわせにする教育とは?https://kids.gakken.co.jp/parents/series/happiness/

8)舞田敏彦:メディアへの信頼度が高いだけに世論誘導されやすい日本. ニューズウィーク日本版.2015.  http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2015/10/post-4034_1.php

9) 橋元良明編: 日本人の情報行動2010. 東京大学出版会, 2011.

10) 橋元良明ら:インターネット利用の不安をめぐる 10カ国比較調査.東京大学大学院情報学環 情報学研究 調査研究編, no.27, 1-48, 2011.

11)森慶恵、玉村沙也加、横井来美、古田真司「中学生の保健分野における批判的思考力に関する基礎的検討」東海学校保健研究,39(1),45-57,2015

12)山本浩二, 渡邉正樹「日本の中学校健康教育における課題とヘルスリテラシーの必要性に関する一考察 : 中学校新学習指導要領の実施に向けて」東京学芸大学紀要. 芸術・スポーツ科学系, 63: 87-97,2011.

mixiチェック

コメント

コンテンツの末に日本の健康教育の必要性について述べられていますが、私もその意見に賛成です。現在、文部科学省が「生きる力」をテーマとし標準学習指導要領を組んでいますが、その中で健康教育が含まれる保健科目は小学校に至っては存在しないし、中・高学校では保健体育としてまとめられています。標準取得単位数は2単位で、国語や数学の19単位と比べて非常に少ないです。喫煙と飲酒、薬物乱用、がん教育を主に推進しているようですが、健康と社会的要因の高い関係性が明らかになった今では、原因に対して単独で行う健康教育では不十分であると思います。生物の科目でやるヒトとしての生理学的知識にはじまり、現代社会の科目でやる社会環境の変化や特徴について、政治経済の科目で医療福祉制度やその利用法についてまで、健康に関することを系統立てて学ぶことが必要だと考えました。健康は「生きる力」の土台です。取り組む意味は大きいと思います。

淺見 温子 2017年9月19日18:25

コメントを投稿

(コメント表示にはブログのオーナーの承認が必要です。しばらくお待ち下さい。)


画像の中に見える文字を入力してください。

※数字は必ず半角にて入力してください。